株式、債券、オルタナティブ資産 に対する投資についての方針をまとめる。
ハイリスクな現物資産での運用を基本とし、世の中の情勢や特定企業の情報に合わせた機動的な売買を行うことを必須とする。
株式
主な投資対象とする。半年から3年ほど、テーマを先取りすることを重視する。そのテーマで、必ずしも企業業績が成長することを期待せず、株価が上昇することを期待する。まるでアナリスト。先取りはするが、機関投資家以外の少数の手 (仕手筋)によって株価が操作可能な、時価総額の小さい企業 (100億円未満は最悪)には投資をしない。短期的な需給の崩れにおけるボラティリティが非常に大きく、信用買いが空売りに焼かれるためである。逆もまた然りだが。
また、定量的な指標 (PER PBR)から割高だと判断することはしない。比較的割高な水準が許容され続けていた場合、割安状態の銘柄であっても相場全体の下げにはある程度近しい感応度で付いてくるからだ。同じ業種であり競合優位性があったとしても、同様に下げるケースを見てきた。単なる指標の差ではなく、その指標の推移が同じように変化している場合、同じように下落するケースを見たこともある。
投資する銘柄について財務状況は意識する。 PBR1倍割れ対策で自己資本比率を下げる傾向にあるが、それによる財務の不安要素がつきまとう事になった場合、投資対象から外すことがある。また、転換社債を発行している、自己資本がマイナスになりそう、過去に上場時以外で増資をしたことがある企業については、可能な限り投資を行わない。仮にその事実が起こったとしても、既に株価にはある程度織り込まれているため大きな問題はないように見えるが、EPSの希薄化は避けられずPERの上昇に繋がるからだ。
債券
個別の国債に投資をするのは数億円保有してからとする。個別の社債も同様。投資するとしても、リスク分散のための債券に投資する投資信託への投資のみとする。
オルタナティブ資産
商品 (金、銀、プラチナ、コーヒー、カカオ)、不動産、航空機、PEなど。これら個別を購入するのは単価が比較的高いこと、ボラティリティが上がることにより、リスク分散になりづらいので、これらの投資信託を購入することでリスク分散したい。